2021-05-27 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第19号
これは抗体価の、抗体価から予測した有効率というのが九七・六％だったんですが、実際には八〇・六％だったということでありまして、これはほとんど予測できるということなんですね。 ただ、これ注意しなきゃいけないのは、日本のメーカーがこの検証的臨床試験に入るのというのは、少なくとも今年の遅くか来年になるわけですよ。そうすると、もうみんなワクチン打っちゃっているんですね。
これは抗体価の、抗体価から予測した有効率というのが九七・六％だったんですが、実際には八〇・六％だったということでありまして、これはほとんど予測できるということなんですね。 ただ、これ注意しなきゃいけないのは、日本のメーカーがこの検証的臨床試験に入るのというのは、少なくとも今年の遅くか来年になるわけですよ。そうすると、もうみんなワクチン打っちゃっているんですね。
また、個別の企業と比較することは企業との関係上差し控えたいと思いますが、ノババックスのワクチンについては武田薬品工業が厚生労働省からの支援金を活用して国内製造の準備を進めており、ワクチンを国内で生産できるようにすることが危機管理上極めて重要であること、それから、薬事承認の申請はされていませんが、第三相試験において発症予防効果のワクチンの有効率が八九・七％ということが示されていますので、一定の有効性が
その際、審査の過程におきましては、この有効性、安全性につきまして、発症予防効果としておおむね七〇％程度の有効率がある一方、また、臨床試験におきましては一定程度の被験者に有害事象が認められましたが、ほとんどは軽度又は中等度で回復が認められること、したがって、認められたベネフィットを踏まえると安全性は許容可能ということが確認されております。 そして、御指摘の血栓症でございます。
二十一日の質疑で、私は、ワクチン接種後の感染率がどういうふうになっているのか、一回目の後には、一定程度、たしか有効率が私の計算だと六割くらいだと思いますけれども、二回目になるとかなり上がってくるというので、それを表にして資料６としてつけましたけれども、この計算は確認いただけましたでしょうか、厚労省。
この数字を見ると、確かに、気の緩みというよりは、まだ効果がそんなに出ていない、有効率が六割くらい、四〇％の人は発症してしまうわけですよ。こういうものをきちんと開示しないと、私は非常に危険だと思うんですね。 例えば、今の先行接種、医療者です。医療者の方、やはり、もし医療者の方のところでクラスターが発生すると、入院患者さんなんかで多くのクラスターが出てしまう可能性がある。
そうなってくると、打った後こそ、一回目ですよ、あくまで一回目、二回目は大変有効率が高いというのは論文上私も承知していますけれども、本当に注意しなきゃいけないんだということをやらないと、逆に感染を広げちゃうわけですよ。
○国務大臣（田村憲久君） ファイザーが海外試験で有効率が九五％でありますとか、今、アストラゼネカ、おっしゃられました、七〇％というふうなプレスリリースがあったりなんかしますが、これは、そもそも試験をやっている環境が違っておりますし、治験の対象者も違うわけでありまして、一概に比較できないということであります。
ファイザー社はそのワクチンの有効率を九五％、アストラゼネカ社は同七〇％、それぞれプレスリリースしております。この数字について見解を伺いたいと思います。 我が国の薬事でもこれらの海外における有効率を評価することになるのか。
九十五人発症時点での有効率が九四・五％という数字になっています。軽微な副反応については、このように報告されております。マイナス二十度Ｃで最大半年、二度から八度の温度で三十日間の保存が可能というワクチンです。 では、その次ですね、アストラゼネカのワクチンです。
○参考人（坂元昇君） 私は専門家ではありませんが、直近の論文等を読むと、集団免疫効果というのはどうやって決まるかというと、一引く一の分母に再生産率を入れてそれでその差を見るということの計算式と同時に、ワクチンのそこに有効率というものを勘案して計算するという直近の論文が幾つか出ておりますと、見ますと、今回のモデルナとファイザーの九〇％という有効率というものを余り想定していなかったようで、どうも五〇程度
現地時間、十六日になりますが、今度は、これも先行している一社でございますが、モデルナ社がＮＩＨなどと共同開発したメッセンジャーＲＮＡワクチン、これについても三万人以上の大規模な治験の結果として暫定的な有効率が九四・五％になったというすばらしいデータを発表いたしました。そして、近々、モデルナ社もＦＤＡに対して緊急使用許可を申請する予定だというふうに言っているわけです。
本日は、ワクチンの有効率、副反応、開発で注意すべき点などについてお話しさせていただきます。 まず、最近、テレビ、新聞のニュースで、どこどこの会社のワクチンの有効率が九〇％だった、あるいは、きょうなんかでも、モデルナ社が九四％だったというニュースを聞きますと、ほとんどの方が、百人にワクチンを打つと九十人あるいは九十四人に効いたんだというふうに理解される方が多いと思います。
○宮坂参考人 私も岡部先生と意見は同じでありまして、大事なことは、今回、何社かのワクチンの有効率が語られていますけれども、極めてソフトなデータに基づくものであって、それにバイアスがかかると、このワクチンは効くはずだ、効くはずだと、やはり早く受けなければいけないというような前のめり体制がどんどん進んでしまう。
○宮坂参考人 これも何度も申し上げていることなんですけれども、もしも例えばワクチンの有効率が九〇％だったとしても、問題はどのくらいの副反応のリスクがあるかということで、ここが読めないわけですから、ワクチンの有効率のみで、じゃ、あなたは打ちますかとか、ほかの人に勧めるべきですかということは議論ができないということを何度も申し上げているんですが。
経年で見ると、全体の有効率は直近十年間で約八％上昇していることから、建設発生土の有効利用が着実に進んできていると考えているところでございます。 しかしながら、一方、委員御指摘のように、建設発生土が有効されず不適切に取り扱われるなど、問題が発生しているとの報道等があることも承知しているところでございます。
○石井苗子君 統計学的に言えば、五千人、三千百の、有効率としてはパーセンテージ全然低いと思います。まず成功した信用できるデータにはなっていないと思うんですけど、十八歳だけに聞いたということですよね。それでよろしいですか。いや、違いましたですか。
接したもののうち選定に役立ったものを選挙運動の有効率として計算したところ、選挙公報は一〇二％で最も高い位置づけなわけです。 そこで、この選挙公報についてちょっと数点お伺いしてまいりますが、昨年の統一地方選挙も、全体の一一・四％に当たる一千七百七十四名が無投票当選。
だから、市民団体は、このワクチンに対する有効率というのを明確に、やはり厚生労働委員であればお答えいただきたいということで、質問させていただきまして、実際、予防接種法の疾病区分の七疾病の分類案の中の一類疾病の要件一は、集団予防で、この中にはＨｉｂなり水痘、おたふく風邪とか入っているんですけれども、要件二の方で、「致命率が高いこと等による重大な社会的損失の防止を図る目的」として、Ｂ型肝炎ウイルスと子宮頸
小児科学会の発表ですと、一歳から六歳未満で、合併症リスクを考え合わせると有効率は二〇から三〇％と言われています。そういうことが本当に説明をされているのか、新型インフルにおいてもほとんど同じことが言えるのではないかと思いますので、その点についてどうか。 それから、輸入ワクチンについて、アジュバント、免疫補助剤の安全性について議論をされています。
私はがんの専門医でしたから言うんですが、日本でがんに有効だと言われている薬は、せいぜい三割の有効率があれば有効だという認識になっていますね。四九％というのはかなり高いと思いますよ。その点だけ申し添えておきます。 次に、代理懐胎についてなんです。 これは、今までいろいろ専門委員会あるいは部会等でやられてまいりました。
また次に、多種多様な民間療法が高い有効率をうたっておりますけれども、それらの多くは少人数を対象とした不確かな経験則に基づく評価でございまして、医学、統計学的な検証は必ずしもなされていないという現状がございます。また、民間療法は、そのうちでも補助療法として有効であると評価されるものがある一方で、治療法としては不適切なものもないわけではないという指摘がされております。
このオランダの、ゴーベルト論文だと思うのですが、それによると、ワクチン群では死亡が九百二十七例中六、偽薬群では九百十一例中三、有効率はマイナス一〇〇％、つまりワクチンをすると死亡が二倍になってしまうという結果だという解説もあります。ＲＣＴという文献は一つしかない。その一つの文献がこういう状態だ。
ここは非常に重要でございまして、容積率を一〇〇〇％くらいにいたしませんとせっかくの非常に有効な土地利用がうまく行われませんので、まずこれの容積率を一〇〇〇％とするというふうに想定をいたしまして、そういたしますとオフィスビルその他のネットの用地が十二万二千平米ということになりまして、有効率が六二％になります。
特に用地の利用率を上げていくということの方がより大切でございまして、これはいろいろな環境整備の問題もございますけれども、一部の自治体におきましては、計画団地なんかの場合には有効率が五〇％をやや超える程度しか認めてくれないというふうなことがございます。これが一割上がるということになりますと大変それによりまして用地費を安くすることができるわけでございます。
○石井道子君 水の有効利用を図るために、また漏水の防止も図らなければなりませんが、全国平均の有効率が昭和五十一年の八一・六％から五十九年には八六・三％に改善をされておりまして、それなりの努力も評価されるところでございます。